化学品の市場調査、研究開発の支援、マーケット情報の出版

~ 各種技術の特徴と動向、バイナリー発電技術の詳説 ~
 
* 本セミナーは開催済みです。再開催のご要望があれば、お知らせください。

        再開催を希望   

CMCリサーチセミナー

       開催日時:2018年6月22日(金)13:30~16:30 
       会  場:ちよだプラットフォームスクウェア 503会議室  → 会場へのアクセス 
            〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-21
       受 講 料:48,000円(税込) ※ 資料代含
             * メルマガ登録者は 43,000円(税込)
             * 書籍同時購入者は 10,000円(税込)  → 書籍案内のページ 
             * アカデミック価格は 15,000円(税込)
            パンフレット
 
 ★ アカデミック価格:学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。
 ★ 【メルマガ会員特典】2 名以上同時申込で申込者全員メルマガ会員登録をしていただいた場合、2人目以降はメルマガ価格の半額です。
 ★ セミナーお申込み後のキャンセルは基本的にお受けしておりません。ご都合により出席できなくなった場合は代理の方がご出席ください。
 

講 師

 森 豊 氏  森豊技術士事務所;
 博士(工学)、技術士(機械部門)、エネルギー管理士、早稲田大学 創造理工学部 非常勤講師)

【講師経歴】
 1976年 早稲田大学 理工学部 機械工学科 卒業
 2002年 九州大学 工学研究院 機械工学専攻 博士課程卒業
 1976年 ㈱荏原製作所入社 気体機械及び関連装置の計画・設計を担当。その後、バイナリー発電設備の開発・設計・商用化を担当。また、燃料電池コージェネレーションシステムの商用化を担当。
 2008年 森 豊 技術士事務所を開設、技術コンサルタント

講師から

 近年、エネルギーの有効利用は避けて通れない課題です。そのための技術は種々あるものの、横断的にかつ実用に即して解説されることは多くありません。本セミナーでは、分かり易くポイントを説明します。この機会を利用して、是非多くの方々に排熱利用技術をご理解頂き、活用されることを期待します。

セミナーの趣旨

 先日、政府は再生可能エネルギーを「主力電源」と位置付け、いよいよ化石燃料から再生可能エネルギーへのシフトが推進される。化石燃料の使用量を削減するには、再生可能エネルギーと共に、未利用エネルギーの活用も重要で、熱エネルギーを効率的に利用する技術の開発は現在大きな課題となっている。今回のセミナーでは、システムとしてエネルギー効率を上げる技術の基礎として、各種熱利用技術についてその技術の基礎と特徴、最新動向さらに選定の要点を紹介する。
 さらに、排熱を利用する技術について論ずるに当たっては、地熱発電や温泉発電、工場排熱回収発電、さらにバイオマス発電で利用されているバイナリー発電について、より詳しく実施例や各種機器・方式についての比較を行うとともに、最新動向や経済性を紹介する。また、導入にご関心の方も有用な関連法規や導入手順も概説する。
 講師は、第三者的な立場で技術を紹介いただける、エネルギー変換システム全般、バイナリー発電、水素・燃料電池システムに詳しい森豊氏(森豊技術士事務所)にお願いした。

セミナー対象者

 排熱利用、熱の高効率利用、バイナリー発電分野に関心のある技術者・研究者(初級~中級)

セミナーで得られる知識

 ・ 排熱利用の動向
 ・ 排熱利用の技術的な基礎知識
 ・ 排熱利用技術の最新動向
 ・ バイナリー発電の技術の基礎知識
 ・ バイナリー発電の動向

プログラム

  ※ 適宜休憩が入ります。

1. 国内のエネルギー事情

2. 国内の産業排熱の状況

3. 排熱利用の方法

4. 排熱利用技術の種類と特徴、最新動向
 4.1 熱エネルギーとしての利用技術
  熱交換器、ヒートパイプ、吸収式冷凍機、ヒートポンプ
 4.2 熱エネルギーから電気エネルギーへの変換技術
  蒸気タービン、バイナリー発電、スターリングエンジン、熱電素子
 4.3 熱および電気の高効率化技術
  コージェネレーション、燃料電池、コンバインドサイクル

5. バイナリー発電とは

6. バイナリー発電の原理、種類と特徴

7. バイナリー発電の各用途における実施例
 (地熱、温泉、工場、バイオマス)
 7.1 国内の実施例
 7.2 海外の実施例

8. バイナリー発電の構成機器、要素技術

9. バイナリー発電の経済性

10. 導入にあたっての検討事項
 10.1 関連法規
 10.2 導入手順

11. 今後の展望と課題