＊ 本ウェビナーは開催済みです。再開催のご要望があれば、お知らせください。
CMCリサーチウェビナー【ライブ配信】
開催日時：2023年9月7日（木）13:30～16:30
受 講 料：44,000円（税込） ＊ 資料付
＊メルマガ登録者 39,600円（税込）
＊アカデミック価格 26,400円（税込）
パンフレット
※ 本セミナーは、当日ビデオ会議ツール「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
お申し込み前に、下記リンクから視聴環境をご確認ください。
→ https://zoom.us/test
★ アカデミック価格:学校教育法にて規定された国、地方公共団体および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。
★【メルマガ会員特典】2名以上同時申込かつ申込者全員メルマガ会員登録をしていただいた場合、1名あたりの参加費がメルマガ会員価格の半額となります。
★ お申込み後のキャンセルは基本的にお受けしておりません。ご都合により出席できなくなった場合は代理の方がご出席ください。
講 師
山本（前田）万里 氏
国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）
食品研究部門 エグゼクティブリサーチャー
【講師経歴】
1986年 千葉大学 園芸学研究科 修士課程修了、農林水産省 農業研究センター、中国農業試験場 研究員
1992年 農林水産省 野菜・茶業試験場 研究員、農学博士（九州大、2002年（独法） 農研機構 野菜茶業研究所 茶機能解析研究室長
2012年 （独法）農研機構 食品総合研究所 食品機能研究領域長
2018年 （国研）農研機構 食農ビジネス推進センター長
2019年 （国研）農研機構 食品総合研究所 ヘルスケア創出研究統括監
2021年～ （国研）農研機構 食品研究部門 エグゼクティブリサーチャー
2015年～ 筑波大学 協働大学院教授
2022年～ 一般社団法人 セルフケアフード協議会 代表理事
2016年～ 農水省 知の集積と活用の場「セルフ・フードプランニングプラットフォーム」代表
2018年～2023年 内閣府戦略的創造イノ ベーションプログラム（SIP2）「食を通じた健康システムの確立による健康寿命の延伸への貢献」研究代表者
【受 賞】
2002年 日本食品科学工学会 奨励賞、2013年 内閣府 産学官功労者 農林水産大臣賞、2016年 日本農芸化学会 技術賞、2016年 日本食品免疫学会 産業賞、2018年 日本農学賞（読売農学賞）等。
セミナーの趣旨
食品に機能性を表示できる制度として、現在、特定保健用食品（トクホ）、栄養機能食品、機能性表示食品がある。機能性表示食品制度は2015年4月から施行され、販売者自身が安全性と機能性について責任をもって明らかにし、その内容を消費者庁に事前に届出る制度である。近年、生活様式が急変し、睡眠の不調、ストレスによる生活習慣病増加等が懸念されており、健康を維持増進する食品の果たす役割の重要性が増しているため、今後は、個人の健康の見える化を適切な方法で行い、機能性表示農産物を活用した、個人に健康状態に適したセルフケア食品を設計、提案できるような個別化システムを提案していくことが重要になる。今まで、健康維持のためにはどのような食品を摂取するべきなのか、内閣府戦略的創造プログラム（SIP2）の中で、個人の健康の見える化を行うための健常人の健康調査データを取得し解析を行ってきた。ここでは、得られた研究成果や新たな食品認証制度（G-Plus食品）を紹介するとともに、食によるヘルスケア産業の今後の分野間連携について一緒に考えてみたい。
セミナー対象者
企業（食品、流通、小売等）における開発部門、アカデミアにおける基礎研究や応用部門において、機能性表示食品、健康関連食品 などに関する開発を行っている研究者、食に関連するヘルスケアに興味のある事業者
セミナーで得られる知識
・ 機能性表示制度、栄養機能食品制度などの日本における機能性食品の表示制度や市場の動向について知ることができる。
・ 機能性表示農産物の届出における注意点を知ることができる。
・ 国のプロジェクト（内閣府戦略的イノベーション創造プログラム）で実施された食品とヘルスケアに関連する研究内容や成果について知ることができる。
・ 今後の食 品とヘルスケアに関する研究の方向について考えることができる。
プログラム
※ 適宜休憩が入ります。
1．日本における機能性を表示できる食品表示法 について
2．機能性表示食品の市場と機能性表示農産物の現状
3．機能性表示農産物届出において注意すべき点（機能性関与成分値のばらつき、分析、研究レビュー）
4．戦略的イノベーションプログラム（SIP）におけるヘ ルスケア・食に関する研究
5．研究成果と社会実装（新たな食の認証）
6．目指すべき社会とヘルスケア・食における今後の研究 方