化学品の市場調査、研究開発の支援、マーケット情報の出版

~ 用途・コスト・重量・サイズ・製造プロセス・EVの安全性 ~

S&T出版ウェビナー

       開催日時:2021年3月2日(火)13:00~16:30
       受 講 料:45,100円(税込) ※ 資料付
       会  場:【WEB限定セミナー】※在宅、会社にいながらセミナーを受けられます。 

備 考

<Webセミナーのご説明>
本セミナーはZoomウェビナーを使用したWebセミナーです。
※ ZoomをインストールすることなくWebブラウザ(Google Chrome推奨)での参加も可能です。
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<禁止事項>
セミナー当日にZoomで共有・公開される資料、講演内容の静止画、動画、音声のコピー・複製・記録媒体への保存を禁止いたします。

講 師

菅原 秀一 氏  泉化研 代表
 
<講師略歴>
<経歴>

1972年 東北大学 大学院 工学研究科 高分子化学専攻
1972年~2000年 呉羽化学工業㈱ 機能材料部技術担当部長
2000年~2005年 三井物産㈱ 無機化学本部PM
2005年~2009年 エナックス㈱ 米澤研究所 先端技術室PM
2005年~2009年 NEDO 系統連系蓄電池システム 研究PM

<著書>
EVワールド(米・中・韓・欧・日) 総覧 2018~2030, シーエムシー・リサーチ
EVワールド3 激変期のEV&電池生産の中長期課題と展望, シーエムシー・リサーチ
・実務対応・LiBの規格と安全性試験のEV対応 2017, シーエムシー・リサーチ
・リチウムイオン電池技術-材料・製造技術と安全性評価-, 分担執筆, S&T出版
他多数

セミナーの趣旨

 2020年年末の現在、コロナ禍の最中に、各国の産業再生は新たな目標を模索している。この1,2ヶ月を見ても、CO2削減の政策強化、EVなど自動車の電動化促進など、目新しくはないが待ったなしの課題が掲げられている。
 ターゲットは各国の電力インフラのCO2削減と、自動車の環境負荷削減である。後者は最終的には燃料電池車FCVへの転換ではあろうが、この10年はリチウムイオン電池が主役であり、その性能とコスト、何よりもその安全性(発火事故)の解決である。
 この様な背景から、全固体リチウムイオン電池の開発と実用化は、最も期待されるアイテムとなった。この1年間でも、電子部品としての小型全固体電池は既に量産・販売が開始している。自動車用途で先行しているトヨタ自動車は最近の発表では、2025年を目処に全固体電池車の発売をアナウンスしている。
 本講演のテーマに関して、極めて断片的な情報はあふれているが、中長期の実用レベルを判断する定量的な、数値情報は乏しい。本セミナーでは副題に掲げたアイテムに関して、液系リチウムイオン電池の開発と製造・販売の経験を元に、全固体リチウムイオン電池の可能性も含めて紹介したい。

プログラム

1. 固体電解質電池と液系リチウムイオン電池の比較
 1.1 リチウムイオン電池の構成と構造
 1.2 電解質の特性(イオン伝導度)と電気化学
 1.3 エネルギー特性、パワー特性とサイクル特性
 1.4 正・負極と電解質界面の課題(イオン移動界面の形成)
 1.5 関連事項

2. リチウムイオン電池の安全性
 2.1 電解液とガス化分解、発火・破裂
 2.2 過充電と過放電
 2.3 現在の安全性規制(電気用品安全法、UL、UN輸送基準)ほか
 2.4 電池事故の経緯、民生用とEV等自動車
 2.5 全固体リチウムイオン電池がクリアすべき安全性課題
 2.6 硫化水素とフッ化水素のケミカル・ハザード

3. 全固体リチウムイオン電池の開発事例
 3.1 研究開発レベル
 3.2 小型全固体電池の商品化
 3.3 EVなど自動車分野
 3.4 開発企業一覧、~2018、2019~2020

4. 全固体リチウムイオン電池のコスト課題
 4.1 液系リチウムイオン電池のコスト構成
 4.2 全固体リチウムイオン電池のケース(セパレータレス、電解液レス)
 4.3 EV@2030年のリチウムイオン電池との対比

5. 全固体リチウムイオン電池における新たな材料市場
 5.1 正・負極材
 5.2 バインダー
 5.3 イオン性液体
 5.4 外装材(電池容器)円筒、角槽とラミネート(平板)

6. 全固体リチウムイオン電池の用途分野
 6.1 医療機器など高度安全性システム
 6.2 住宅用蓄電システム
 6.3 EV等電動自動車、発火事故率の推算
 6.4 その他

7. まとめ
 7.1 二次電池のパラダイムシフト
 7.2 電池製造プロセスの乾式化

学べる事

・出願特許の動向
・国内外の全固体リチウムイオン電池の開発企業、研究動向の過去3年の変遷
・各社の特徴と強み、ビジネスモデルも知ることができます。