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CMCリサーチセミナーのご案内

       開催日時:2018年9月4日(火)13:30~16:30 
       会  場:ちよだプラットフォームスクウェア 5F 503  → 会場へのアクセス 
            〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3-21
       受 講 料:49,000円(税込) ※ 資料代含
             * メルマガ登録者は 44,000円(税込)
             * アカデミック価格は 25,000円(税込)
            パンフレット
 
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講 師

 佐藤 登 氏  名古屋大学 未来社会創造機構 客員教授
 
【講師経歴】
 1978年 横浜国立大学大学院 工学研究科修士課程修了
  同年 本田技研工業㈱入社、1979-1989年 腐食防食技術の開発に従事
 1988年 腐食制御機構研究と技術開発成果により東京大学工学博士
 1990年 ㈱本田技術研究所和光基礎技術研究センター エネルギー研究に従事、アシスタントチーフエンジニア、1992年 チーフエンジニア、1993年 同社和光研究所 マネージャー、1995年 同社栃木研究所 チーフエンジニア、1997年 名古屋大学工学部非常勤講師併任
 2002-2004年 「先進自動車用電池国際会議(AABC)」第2回~第4回セッション・チェアマン委嘱
 2004年9月 サムスンSDI Co., Ltd.に Vice President(中央研究所 常務)として入社
 2005年 国立大学法人東京農工大学客員教授併任
 2009年9月 本社経営戦略部門へ異動と同時に東京勤務
 2007-2018年 (公財)総合工学振興会財団選考委員併任
 2012年12月 サムスンSDI Co., Ltd.退社、エスペック㈱上席顧問
 2014-2017年 (独法)科学技術振興機構「次世代革新電池の中長期戦略研究」委員
 2011年-現在 国立大学法人名古屋大学客員教授併任

講師から一言

 自動車の電動化シフトと個社戦略、および電池業界の生き残り戦略等、激動の最中にある各業界の思惑と展望、知られざる実態についても解説します。

セミナーの趣旨

 自動車の電動化の加速をもたらした原動力は、1990年に発効した米国CA州のZEV規制が発端でした。その後、欧州CO2規制がそれに拍車をかけるきっかけになりました。さらに、2015年にVWが引き起こしたディーゼル排ガス不正問題によって、欧州自動車各社は一層、電動化への舵を大きく切った格好になっています。この大波の下、日欧米韓の自動車各社の戦略も次第に明確化され、投資規模も莫大な方向に向かっています。自動車各社の開発にとって、電池技術開発戦略や調達戦略が極めて重要になってきました。
 一方では、車載用電池の事故の歴史も多々あり、現在も発生しているのが実態です。そのような中、欧州から発せられた国連規則のECE R-100 Part2では、車載パック電池での過充電や圧壊、外部短絡試験の法規化により、安全性や信頼性を担保することが義務付けられています。2016年7月から認証取得義務化が施行され、自動車業界や電池業界にとっては新たな開発負荷が加わりました。短期間で試験から認証まで可能なビジネスモデルが日本でも実現され、各業界の開発に対して手助けとなっています。
 さて、次世代電池として最も有力視されている全固体電池は本当に実現できるのでしょうか?その期待と可能性、反面、解決すべき課題についても紹介し、今後の展望についても述べることにします。

セミナーで得られる知識

 各業界の動向、生き残りをかける個社戦略とサプライチェーン、次世代電池の開発動向等

プログラム

  ※ 適宜休憩が入ります。

Ⅰ.自動車電動化を取り巻く動向
 1.ZEV規制、NEV規制、欧州CO2規制強化
 2.国内外のプロジェクト動向
 3.バッテリーシステム市場の動向

Ⅱ.EV、PHEV、HEVの実例と今後の展望 ~自動車各社の戦略を含めて~
 1.トヨタの事例
 2.ホンダの事例
 3.日産の事例
 4.三菱・マツダの事例
 5.海外企業の動向
 6.エコカー開発におけるグローバル競争力の比較

Ⅲ.EV、PHEV、HEV用蓄電池システムの技術動向
 1.電池業界の動き
  (1) 各国における電池業界の状況
  (2) 電池開発におけるグローバル競争力の比較
  (3) 上位トップ5の位置づけ
  (4) 角型金属缶タイプとラミネートタイプへの取り組み
 2.EV、PHEV、HEV用蓄電池システムの要求性能と課題
 3.EV、PHEV、HEV用蓄電池システムの技術動向
  (1) リチウムイオン電池
  (2) その他
  (3) 電池システム技術

Ⅳ.車載用電池の事故、リコールの事例

Ⅴ.国連規則UN ECE R100-02.Part2による認証義務化とその対応

Ⅵ.EVとバッテリー関連機器法規制と安全認証の動向 ~欧州、北米、中国、日本、その他~

VII.EVとFCEV(燃料電池車)の棲み分けについて

VIII.次世代電池技術の展望

IX.質疑応答(適宜)
 

 
 
 
 
 
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